組織活性化支援

組織の力を高めるワークショップ・ファシリテーション

  • 受け⾝の⼈が多いと感じる
  • 組織の⼀体感が弱いと感じる
  • ⽴ち上げたてで判断基準がない
  • ⽣産性を⾼めたい
  • 定着率を⾼めたい
  • 離職率を下げたい

などでお悩みの企業様・団体様のお力になるために、

主に2時間のワークショップをご提供しています

  • 自社・チームへの愛着や共感を高める
  • 自分たちで考えて結論を出すこと
  • チームの一員としての実感を持つ

などを重視したプログラムをご提供しております。

テーマ例

  • ビジョン策定
  • ビジョンイメージの明確化
  • お互いを知る&代表からのビジョン共有
  • 組織ビジョン自分の業務の紐付け
  • 大事にしたい組織文化の明確化

テーマのねらい例

  • 方向性判断軸ができる
  • 行動計画に落とし込めるようになる
  • 関係性の向上&方向性を合わせる
  • 自己価値の向上
  • 組織風土改革の第一歩

など、ご状況や課題に合わせてテーマやプログラム内容をご提案いたします。

他にも、下記のようなケースでご相談いただいております

オフィス移転時

自社の課題に自分たちで気づくことで、オフィスでの使い方を今までと変えて生産性を向上したい。

社内制度策定時

社内規定や人事評価制度も理念あってのことなので、認識を合わせたり理念に合う人物像を明確化したい。

社内問題発生時

金銭的損害や労災関係など、金銭的な解決だけでは網羅しきれない、組織風土の改善ができないか。

組織活性化支援を通じて、下記などの効果が期待できます

自発性が高くなる

会議等の時間短縮

共感・一体感のある組織

価値観の近い人材の採用

迷いなく判断できる

風通しの良い組織

さらに

第三者が入ることで期待できる効果

  • 役職を超えてフラットな場を作ることで相互理解が深まる
  • 普段話せなかったことも踏み込んで話せる
  • ⾃覚していなかった⾃分たちの良さに気付ける など

お客様の声

お互いの価値観を共有し合ったことで、より⼀層話しやすい⼟壌ができています。

今ではメンバーが増えても全員が同じ⽅向を向けるため、定着率も向上しました。

プログラミングスクール様
ビジョン策定等

お互いの違いを理解しながら進められたため、議論が活発になりチームに⼀体感が⽣まれました。

セミナー内容を決める際も意思決定の迷いがなくなり、ミーティングの時間が⼤幅短縮しました

約100名の教育系一般社団法人様
ビジョン策定・明確化&行動計画作成

ご利用の流れ

  1. ヒアリング・ご提案
    ご状況や課題と感じていることのヒアリング
    そちらを基に弊社でお力になれることのご提案&お見積書のご提出
    ※ ヒアリングの際、NDA(秘密保持契約)締結も可能です
  2. ご契約
  3. お打ち合わせ
    ワークショップの実施に向けて、再度ヒアリングと内容のご提案
  4. ワークショップの開催
    リアル開催・オンライン開催どちらも可能です
  5. アンケートの実施

よくあるご質問

会社等の組織において、相互理解を促しながら合意形成を行い、問題解決を促進する活動のことを言います。
狭義では「会議の進行役」を指しますが、弊社では「組織のパフォーマンスを上げるための活動」だと解釈しています。

弊社のワークショップで大切にしていることは「対話や分かち合いによって気づきを促し合意形成を行うこと」です。
講師と受講生という関係と言うよりも「全員参加型」を重視しています。
ご状況に合わせて人材育成研修や管理職研修なども開催しています。

参加人数が増えると「グループに分かれて意見を出し合い、全体で合意形成を行う」というプロセスが加わるためです。
少人数の良いところは「参加者全員で意見交換ができること」、多人数の良いところは「他グループの意見を通じて新たな発見があること」などが挙げられます。

他にもご不明点等ございましたら、下記よりお気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ

ご相談やお問い合わせは、こちらよりご連絡ください。
2、3営業日以内に担当よりメールにて返信させていただきます。

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    【marca fellow合同会社】(以下「当社」といいます。)は、ユーザーについての個人情報を含む利用者情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー(以下「本ポリシー」といいます。)を定めます。

    個人情報

    個人情報とは、個人に関する情報であって、その情報を構成する氏名、住所、電話番号、メールアドレス、勤務先名、学校名、生年月日その他の記述等により個人を識別できるものをいいます。また、その情報のみでは識別できない場合でも、他の情報と容易に照合することができ、結果的に個人を識別できるものも個人情報に含まれます。

    個人情報の収集方法

    当社は十分な安全管理措置を講じた上で、業務上必要な範囲で、かつ適法で公正な手段により個人情報を取得いたします。

    利用目的

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    1. 当社のサービス等の提供・運用のため
    2. 当社のサービス等に関するご案内、お問い合わせ等への対応のため
    3. 新機能、更新情報、キャンペーン等及び当社の提供する他のサービスの案内メールを送付するため
    4. メンテナンス,重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
    5. 当社のサービス等に関する当社の規約、ポリシー等(以下「規約等」といいます。)に違反する行為に対する対応のため
    6. 当社のサービス等に関する規約等の変更などを通知するため
    7. 本サービスにおけるモニター・アンケート協力のお願いのため
    8. 本サービスに関する登録の受付、本人確認等のため
    9. 有料サービスにおいて,ユーザーに利用料金を請求するため
    10. その他、以前に同意いただいている利用目的の範囲内で利用するため

    利用目的の変更

    当社は、利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り、個人情報の利用目的を変更するものとします。
    利用目的の変更を行った場合には、変更後の目的について、当社所定の方法により、ユーザーに通知し、または本ウェブサイト上に公表するものとします。

    個人情報の管理

    当社は取り扱い個人情報の漏洩、滅失又は毀損の防止その他の個人データの安全管理のため、安全管理に関する取り扱い規定等の整備及び実施体制の整備等、十分なセキュリティ対策を講じるとともに、正確性・最新性を確保するために、必要かつ適切な措置を講じ、万が一、問題が発生した場合は、速やかに適当な是正対策をします。

    第三者提供

    当社は、利用者情報のうち、個人情報については、あらかじめユーザーの同意を得ないで、第三者に提供しません。但し、次に掲げる必要があり第三者に提供する場合はこの限りではありません。

    1. 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
    2. 法令に基づく場合
    3. 人の生命、身体又は財産の保護のために必要な場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
    4. 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ユーザーの同意を得ることによって当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
    5. その他、個人情報の保護に関する法律(以下「個人情報保護法」といいます。)その他の法令で認められる場合

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    【2021年2月3日制定】